529プラン計算機

計算式の確認と時期の前提

入力した年間運用利回りは実効年率として扱い、等価な月利へ変換します。

月利 = (1 + 年間利回り)^(1/12) − 1

現在残高は大学入学時まで複利運用されます。毎月の積立は各月末に行う前提なので、その将来価値には普通年金終価係数を使用します。

予想貯蓄額 = 現在残高 × (1 + 月利)^月数 + 毎月積立額 × [((1 + 月利)^月数 − 1) ÷ 月利]

利回りが0%の場合、年金係数は積立月数そのものになり、ゼロ除算は行いません。

教育費は各学年の初めに1回発生する年間費用として計算します。初年度費用は大学入学までの全期間にわたって上昇し、その後の各学年にはさらに1年分ずつ上昇率を適用します。

教育費総額 = Σ 現在の年間教育費 × (1 + 教育費上昇率)^(大学入学までの年数 + 学年の添字)

後の学年の支払いを大学初日にすべて現金で用意する必要はないため、2年目以降の費用は想定利回りを使って大学入学時点の価値に割り引きます。

大学入学時の必要資金 = Σ 予想年間費用 ÷ (1 + 年間利回り)^学年の添字

米ドルでの計算例

現在残高 25,000米ドル、毎月末の積立 500米ドル、大学入学まで10年、年間利回り6%、現在の年間教育費 30,000米ドル、教育費上昇率4%、在学4年と仮定します。

必要な毎月積立額は、大学入学時の必要資金に対して同じ将来価値の式を逆算して求めます。既存残高の将来価値だけで目標を満たす場合、追加で必要な毎月積立額はゼロです。大学が今始まり、なお不足がある場合は、新たな積立を増やす月数が残っていないため、誤解を招く金額ではなく「算出不可」と表示します。

試算の限界

• 利回りは仮定であり、口座運用実績を保証するものではありません。
• 後の学年の費用を割り引く際、大学入学時の必要資金は在学中も同じ利回りが続くと仮定します。実際の取り崩しポートフォリオ、税金、手数料、学資援助、奨学金、在学状況の変化は再現しません。
• 529プランは米国内国歳入法第529条に基づく米国の制度です。プラン規則、適格費用、州税の扱い、拠出上限、学資援助への影響は異なり、変更されることがあります。行動する前にプラン運営者と適切な米国税務・金融の専門家へ確認してください。
• 授業料、住居費、食費、書籍代、交通費などは、自分の計画に含める範囲で年間教育費へ入力してください。すべての支出が必ず529プランの適格引き出しになるわけではありません。