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EBITDA計算ツール

ステップ 1 / 3 EBITDA
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EBITDAは、資金調達や会計上の選択を取り除き、本業からどれだけのキャッシュを生み出しているかを示します。当期純利益を入力し、日々の営業活動には含まれない4つの項目（支払利息、税金、減価償却費、のれん償却費）を足し戻すと、アナリストや貸し手、買収者が企業を対等な条件で比較する際に用いるEBITDAの数値が得られます。これはバリュエーション倍率、財務制限条項、マージン分析の出発点となるため、足し戻す項目を正しく扱うことが重要です。

EBITDAの組み立て方

  1. 1

    当期純利益から始める

    すべての費用を差し引いた後の最終利益を、損益計算書からそのまま取ります。

  2. 2

    支払利息と税金を足し戻す

    これらは資本構成や税務上の所在地を反映するものであり、営業成績ではないため取り除きます。

  3. 3

    減価償却費とのれん償却費を足し戻す

    これらは過去の支出を時間をかけて配分する非現金の会計費用です。足し戻すことで、営業キャッシュベースの利益にたどり着きます。

計算式

EBITDAは、企業が実際に報告した利益から始めて、下から積み上げて求めます。

EBITDA = 当期純利益 + 支払利息 + 税金 + 減価償却費 + のれん償却費

考え方はこうです。支払利息は企業がどのように資金調達しているか、税金はどこで事業を行っているかに左右され、減価償却費とのれん償却費（D&A）は過去の投資判断に基づく非現金の費用です。この4つをすべて取り除くと、本業が生み出すキャッシュに近い数値が残り、負債水準・税制・資産構成が大きく異なる2社を比較するのに役立ちます。

計算例

ある企業が当期純利益2,000万円を報告しているとします。損益計算書には、支払利息300万円、法人税500万円、減価償却費400万円、のれん償却費100万円も計上されています。

EBITDA = 2,000万 + 300万 + 500万 + 400万 + 100万 = 3,300万

つまり、この企業は見出しの当期純利益2,000万円に対し、資金調達や会計上の影響を除いた営業利益として約3,300万円を生み出したことになります。

足し戻し項目の一覧

構成要素 内容 足し戻す理由
当期純利益 報告された最終利益 出発点
支払利息 負債による資金調達コスト 資本構成の選択であり、営業ではない
税金 法人税費用 税務上の所在地に依存し、営業ではない
減価償却費 有形資産に対する非現金費用 非現金で、過去の設備投資を反映
のれん償却費 無形資産に対する非現金費用 非現金で、過去の買収を反映

落とし穴

  • EBITDAはキャッシュフローではありません。 運転資本の増減、設備投資（capex）、実際に支払った利息・税金を考慮しません。資本集約的な企業は、EBITDAが好調でもキャッシュを消費し続けることがあります。
  • 実際のコストを隠します。 減価償却費は資産を稼働し続けるために必要な設備投資の代替指標です。永遠に足し戻すのは、機械がまったく摩耗しないふりをすることになります。
  • 「調整後EBITDA」は乱用されうるものです。 一部の企業は数値をよく見せるために、株式報酬・リストラ費用・一時的な項目を足し戻します。過度な調整には疑いの目を向けてください。
  • マージンの文脈が重要です。 EBITDA ÷ 売上高でEBITDAマージンが得られます。大きく異なる業種間ではなく、同一業種内で比較してください。

よくある質問

英語のEarnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization、すなわち利払い・税金・減価償却・のれん償却前利益の略です。本業の外側にあるとされるこれら4項目を差し引く前の営業利益を測ります。

いいえ。当期純利益は、利息・税金・D&Aを差し引いた後に残るものです。EBITDAはそれらを足し戻すため、常に当期純利益と同じか、それより大きくなり、最終的な利益ではなく営業成績を測る指標です。

負債水準・税務状況・減価償却方針が異なる企業を、より同じ土俵で比較できるからです。EV/EBITDAのようなバリュエーション倍率の基礎にもなります。

いいえ。入力した数値は結果の計算にのみ使用されます。保存されたり共有されたりすることはありません。

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