複利計算機

最終残高

複利とは、元本だけでなく、これまでに得た利息にもさらに利息が付く仕組みです。この計算機では、初期残高と定期積立を、年率と日次・月次・四半期・半年・年次の複利頻度で将来価値として試算できます。

複利成長の計算方法

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    初期元本を入力

    現在すでに用意できている金額を入れます。今後の積立だけを試算する場合は0にします。

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    1期間あたりの積立額を追加

    積立は各複利期間の期末に入るものとして計算します。月次複利なら毎月、四半期複利なら四半期ごとの積立です。

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    年率と複利頻度を設定

    商品に表示された名目年率、または投資の想定利回りを入力し、利息がどの頻度で加算されるかを選びます。

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    期間を選択

    最終残高、積立総額、利息収益を並べて確認します。インフレ、税金、手数料を考慮するなら低めの利回りでも再計算してください。

計算式

追加積立がない一括元本の場合は A = P * (1 + r/n)^(n*t) です。P は元本、r は小数で表した名目年率、n は年間の複利回数、t は年数です。

各期間の期末に PMT を積み立てる場合は、PMT * ((1 + r/n)^(n*t) - 1) / (r/n) を加えます。利率が0%なら、積立部分は PMT * n * t です。

30年の例

初期残高1,000,000円、毎月30,000円の積立、名目年率7%、月次複利:

年数 残高 積立総額 利息収益
5 3,606,000円 2,800,000円 806,000円
10 7,235,000円 4,600,000円 2,635,000円
20 19,588,000円 8,200,000円 11,388,000円
30 44,656,000円 11,800,000円 32,856,000円

この表は市場予測ではありません。一定の平均利回りを置いたときの数学的な動きを示すものです。実際の運用ではリターンは毎年変動し、手数料、税金、インフレが購買力を押し下げます。

名目利率、実効利率、実質利回り

名目6%を月次で複利計算すると、実効年率は (1 + 0.06/12)^12 - 1 = 6.168% です。日次複利では約6.183%になります。商品比較には実効利率が向いており、実質利回りではさらにインフレを差し引きます。

よくある注意点

  • 積立期間を取り違える。 このツールの積立額は複利期間ごとの金額で、常に月額とは限りません。
  • 税金、手数料、インフレを忘れる。 インフレ3%の環境で名目7%なら、税金や費用の前で実質約4%です。
  • 平均を保証と考える。 長期の前提は計画に役立ちますが、年ごとの結果は大きくずれます。
  • 名目利率だけで比較する。 預金、投資信託、債券は実効利率や信託報酬などのコスト込みで見る必要があります。

よくある質問

商品に記載された頻度を使ってください。定期預金は満期時や定期的に利息が付くことがあり、債券は利払い日が決まっており、ローンは月次で計算されることが多いです。

いいえ。結果は税金、手数料、インフレを差し引く前です。NISA、課税口座、預金、投資信託では税制やコストが異なるため、必要に応じて想定利回りを下げてください。

資産クラス、通貨、リスクに合う保守的な前提を選びます。円ベースでは為替、インフレ、手数料を考え、名目と実質の両方を試すと現実的です。

この計算機では期末の積立として扱います。期首に積み立てる場合は1期間分長く運用されるため、最終残高は少し高くなります。

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