APR計算機

APR

APR(Annual Percentage Rate、年間実質金利)は、手数料を含めたローンの真のコストを年率で表したものです。提示金利と違い、APRには事務手数料、割引ポイント、必須の諸費用が折り込まれます。そのため、どちらも「6.0%」と提示された2つのローンでもAPRが異なることがあり、米国のRegulation Z(Truth in Lending:貸付真実法)が貸し手に開示を義務付けている理由でもあります。

APRを計算する方法

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    ローン金額と期間を入力

    借入元本と総月数です。$200,000を360か月で借りる例は、典型的な米国住宅ローンです。

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    約定金利を入力

    ローン書類に記載された金利です。標準的な月額返済額の計算に使います。

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    前払い手数料を追加

    事務手数料、割引ポイント(1ポイント = 元本の1%)、必須の諸費用(鑑定費用、貸し手が要求する権原関連の費用など)を入力します。

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    APRを読む

    APRは、*純*借入額(元本から手数料を引いた額)に適用したとき、同じ月額返済額になる利率です。約定金利と同じか、それより高くなります。

APRと約定金利 - 計算例

$200,000の住宅ローン、30年、約定金利6.00%:

  • 月額返済: $1,199.10
  • 期間全体の総利息: $231,677

ここに貸し手手数料$4,000を加えます。借り手が受け取る純額は$196,000ですが、額面$200,000に対して月$1,199.10を支払い続けます。APRは、$196,000を同じ月額返済に償却させる利率で、約6.17%です。

つまり、手数料$4,000付きの「6.00%」ローンは、比較可能な条件では実質6.17%のローンです。別の貸し手が手数料ゼロで6.10%を提示するなら、名目金利は高くてもそちらが安いローンです。

APRに含まれるもの(米国)

Regulation Zで開示が求められるもの:

  • 事務手数料・取扱手数料
  • 割引ポイント
  • 住宅ローン仲介手数料
  • 前払いのPMI保険料
  • 前払い利息(端数日数分の利息)

除外されるもの:

  • 鑑定費用(貸し手が要求しない場合)
  • 権原調査と権原保険(借り手が業者を選べる場合)
  • 登記費用
  • 固定資産税と火災保険(エスクロー預託項目)

貸し手によって含め方・除外の仕方が少し異なるため、CFPB(米国消費者金融保護局)は標準化されたTRID完了開示書を公開し、横並びの比較をしやすくしています。

APR と APY

指標 意味 用途
APR 複利を考慮しない単純な年率 ローン、与信
APY 複利を考慮した実効年率 預金、定期預金

普通預金では利息が複利になるため、APYは常に名目金利より高くなります。ローンでは、ほとんどが固定月額返済で償却され、複利効果が暗黙に入っているためAPRが使われます。

APRがコストを過小評価する場合

APRは、ローンを満期まで保有する前提です。30年住宅ローンを3年目に売却または借り換える場合、$4,000の手数料は全額支払っていますが、金利差の恩恵は3年分しか得ていません。その場合の実効金利はかなり高くなります。保有予定が短いなら、APRではなくその期間の総コストを比較してください。

よくある質問

同じか高くなります。手数料があればAPR > 約定金利です。ローンが本当に手数料ゼロ(住宅ローンではまれ、一部の個人ローンでは一般的)ならAPRは約定金利と等しくなります。

手数料構造が違うからです。6.0%で手数料$5,000の貸し手は、6.0%で手数料$2,000の貸し手よりAPRが高くなります。見出しの金利が同じでもそうです。

APRには前払いの住宅ローン保険料は含まれますが、毎月のPMIは含まれません。火災保険も含まれません(それらはエスクロー預託項目であり、ローンコストではありません)。実際の月額支払いはAPRから想像するより大きい場合があります。

満期まで保有するつもりのローンならAPRです。3〜5年以内に借り換えや繰上返済の可能性があるローンなら、諸費用の合計と月額返済額を比較してください。

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